フードデリバリー(出前)市場は、コロナ以前からじわじわと成長していましたが、コロナ禍において一気に飛躍を見せました。苦境の外食ビジネスの中で、唯一成長を続けているのがこのデリバリーで、前年同月比2桁から3桁という大きな増加が継続しています。下のグラフでは、一番右の「出前」のみが、グラフの棒が上向きになっていて、明暗が分かれていることがわかります。(出典：エヌピーディー・ジャパン「外食・中食市場 2021年6月の動向分析レポート」2021年8月5日)
日本国内のデリバリー市場規模はコロナ禍の2020年に前年比50%と一気に急成長し、市場規模は6,262億円。コロナ以前から成長はしていたものの、いきなり規模が約1.5倍、レストラン売上に占める比率約2倍と、1年で数年分の成長を遂げたような形となりました。(出典：エヌピーディー・ジャパン「外食・中食 調査レポート」2022年2月9日)
また、2019年11月-2020年10月計における外食業態の売上に占めるデリバリーの割合を地域別に見てみると、グラフから見てわかるように、首都圏がダントツ一位というわけではないようです。首都圏を中心にデリバリーサービスが増えている中、首都圏以外の地域のニーズに応え今後更に成長の余地があると言えるかもしれません。(出典：エヌピーディー・ジャパン「外食・中食 調査レポート」2020年12月21日)
レポートでは、配偶者やパートナー等との喫食が増加していることと、デリバリー利用者は、男性40-59才が特に増加していますが、若い男性層からファミリー層や女性へ客層が広がっていることにも言及されています。また、在宅勤務の増加や、夜の外食の機会が減っていることから、人々の食べる時間への変化も現れているようです。
デリバリーはデータが取りやすいことから、デリバリーの拠点となるクラウドキッチンを提供する業者から、入居しているシェフに対して、販売データを見ながら売上を向上させるためのアドバイスをしてくれるキッチンが多くあります。デリバリーが、一時的なブームやコロナ対策としての利用のみならず、外食のひとつの形態として今後も定着していく可能性があるとすると、上記のニーズを見極め捉えることが重要です。キッチンとタッグを組みながら、利用者のニーズに応えて行くことも、従来の飲食業とは異なるデリバリーの面白さと言えるかもしれません。
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